テレビに明日はあるか-まとめ-

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テレビに明日はあるか

このページはめちゃめちゃおもしろい、
自分はインターネットが大好きだが、
これからインターネットはどうなっていくか?
それを歴史の視点から学ぶページである。

簡単にまとめると

映像メディアの歴史として、
トーマスエジソンの映写機の発明
ハリウッドの映画
テレビの発明
CATVや通信衛星
インターネット
と推移していくが、
これには繰り返された歴史がある。

トーマスエジソンは映写機の特許を盾に「トラスト」と呼ばれる特許プール会社で映画会社を支配し。
この「トラスト」から逃れるためハリウッドへ移り住んだ。

ハリウッドで映画が全盛になった頃には、
商品の制作から流通・興行までをコントロールし映画を大量生産・大量供給しつづけた。
そうして映画産業の寡占化が強まったことに対して、司法省は反トラスト法違反だとして訴訟を起こした。
映画の制作本数は減り、スタジオは大作を多くの映画館に配給する道をとった。

第二次世界大戦後テレビが登場する。
ハリウッドは映画をテレビで放送することを拒否するボイコットを行ったが、その効果は限定的だった。
その後、テレビに番組を供給するようになり、テレビは映画産業の新しい収入源となることが認められ始めた。
そしてハリウッドは逆に、テレビで映画を放送させるよう規制することを政府に求め始め、

「プライムタイム・アクセスルール」
プライムタイム(午後7~10時)のうち1時間以上、放送局以外のつくった番組を放送しなければならないという規制
「フィンシン・ルール」
放送される外部制作の番組の所有権を放送局が持ってはならず、制作プロダクションが多くのローカル局やケーブルテレビ局に番組を再放送する権利を売ることを禁止するという規制

この二つの規制を行った。
のちに上記二つの規制は撤廃され、映像産業は「水平分離」されていく。


特に日本の映画からテレビへの過渡期では、
映画会社はテレビに映画の提供を拒否するばかりでなく、所属俳優にテレビの仕事を禁じる「5社協定」というカルテルを結んだ。

70年代から始まったCATVや通信衛星などによる多チャンネル化への対応についても、日本では郵政省(当時)は、既存テレビ局の既得権を守るため、
CATVの放送エリアを各市町村に限り、衛星放送については地上波局の広告収入に影響が及ばないように広告放送を禁じた。

このように、一時代前のメディアが規制を行い、その結果荒廃の加速度を高めたり、
次世代メディアをうまく取り込んで生き残っていくなど様々な歴史が書かれている。


p.s.
笑ったところ
日本で、多くのハードルを超えて、2003年12月に地上デジタル放送が始まった。ところが、
その記念式典の会場となった東京・港区の赤坂プリンスホテルでもデジタル放送が受信できず、光ファイバーで映像を配信した。

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